一発逆転より、ゆっくり育てる

インデックス投資
みつける

たくさんの会社に少しずつ投資して、世界や市場全体の成長を長い目で取り込む方法です。値下がりする時もありますが、少額から無理なく続けられます。

最初に知る3つ

長期・積立・分散って?

長期

時間を味方にする

短い値動きで売買を繰り返さず、10年・20年と長く保有する考え方です。

積立

毎月、同じ金額で買う

高い時は少なく、安い時は多く買うため、買う時期を一度に決めなくて済みます。

分散

投資先を広く分ける

国や企業を分け、1社・1地域だけの不調に資産全体が左右される度合いを抑えます。

代表的な商品例

人気インデックスファンド比較

同じ指数に連動する商品でも費用や対象は違います。信託報酬は年率・税込の目安です。

米国王道

eMAXIS Slim 米国株式
(S&P500)

投資対象
米国の主要約500社
信託報酬
0.0814%以内

米国を代表する企業へまとめて投資。世界分散より米国への集中度が高くなります。

向く人:米国の成長を重視したい人
主なリスク:米国集中、為替変動
米国値動き大

iFreeNEXT
NASDAQ100インデックス

投資対象
米国の非金融大手約100社
信託報酬
0.495%

大型テクノロジー企業の比重が高め。成長期待がある一方、業種の偏りと値動きは大きくなりやすいです。

向く人:大きな変動も受け入れられる人
主なリスク:業種・銘柄集中、為替変動
先進国日本除く

eMAXIS Slim
先進国株式インデックス

投資対象
日本を除く先進国株式
信託報酬
0.09889%以内

米国中心ながら欧州などにも分散。日本株を別で持ち、組み合わせたい場合にも使われます。

向く人:日本株と海外株を分けたい人
主なリスク:先進国集中、為替変動
日本円資産

eMAXIS Slim
国内株式(TOPIX)

投資対象
日本株式市場を幅広く
信託報酬
0.143%以内

日本の幅広い企業に投資。海外株式と組み合わせる分散先になりますが、日本だけへの集中には注意。

向く人:日本株の比率を増やしたい人
主なリスク:日本市場への集中

確認日:2026年9月26日。出典:各運用会社・販売会社の公開情報。信託報酬以外の費用がかかる場合があります。商品情報は変更されるため、購入前に最新の目論見書をご確認ください。

どちらが正解、ではありません

オルカン vs S&P500

比較ポイントオルカンS&P500
投資する地域

全世界。米国以外や日本、新興国も含む

米国のみ。主要な大型株約500社

分散の広さ

より広い。世界の変化を自動で反映

国は集中。ただし業種・企業は分散

考え方

「どの国が伸びるか決めない」

「今後も米国を中心に考える」

迷った時の質問

米国以外が伸びても取り込みたい?

米国集中の値動きを受け入れられる?

金額を動かしてみる

積立シミュレーター

毎月の積立額、期間、想定利回りを変えると、将来の目安をすぐ確認できます。

想定利回り(年率)
想定される最終資産額—
元本—想定運用益—

この結果は一定の利回りで毎月末に積み立てた単純計算です。手数料・税金・物価変動を考慮しておらず、将来の運用成果を保証するものではありません。元本割れすることがあります。

3問でわかる

簡単な投資タイプ診断

近い答えを選んでください。診断は参考情報です。

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初心者ガイド

NISAとは?

投資から得た利益が非課税になる制度です。年間投資枠は、つみたて投資枠120万円と成長投資枠240万円の合計最大360万円。非課税保有限度額は合計1,800万円で、保有期間は無期限です。無理に上限まで使う必要はありません。

インデックス投資とは?

日経平均、TOPIX、S&P500など市場の動きを表す指数に連動することを目指す投資方法です。低コストで多くの企業に分散しやすい特徴があります。

積立投資とは?

毎月など決まった間隔で一定額を買う方法です。買うタイミングを一度に決める必要がなく、生活に無理のない額で続けやすい方法です。

一括投資との違いは?

一括投資は早く多くの資金を市場に置ける一方、直後の下落の影響も大きくなります。積立は購入時期を分けられます。手元資金や不安の大きさで考えます。

暴落したらどうする?

まず生活防衛資金を確保し、慌てて売らずに当初の目的と期間を確認します。近く使うお金まで投資している場合は、積立額や資産配分を見直しましょう。

信託報酬とは?

投資信託を持っている間、資産から継続的に差し引かれる運用・管理費用です。年率の小さな差でも長期では影響するため、同じ指数の商品を比べる大事な項目です。

NISA制度の確認日:2026年9月3日。制度改正があり得るため、最新情報は金融庁 NISA特設サイトでご確認ください。